学部概要

　私たちの地球は想像を絶するほど多様な生命に満ちています。人類はこれまで自然を克服し、その生活圏を拡大することに努めてきました。現在の人間社会の繁栄はその成果であるといえますが、２１世紀を迎えた今、人口急増にともなう食糧危機、資源の枯渇、自然環境や地域社会の破壊など、多くの難問が山積しています。すでに地球の明日を危ぶむ声が聞かれます。これらの問題を解決することが人類にとって焦眉の課題となっています。
　しかし、これまでと同じような自然を克服するという姿勢では、もはや抜本的な解決策を見出すことは出来ません。自然と調和し、多くの生物と共に生きるという基本認識に立って考えることが強く求められています。
　生物資源科学部は、全国の国立大学には類を見ない「生物、生命、生産、生活を包含するライフを総合的に科学する学部」です。この生物資源科学部では、人間社会と広範で多様な関係を有する生物・生命を、広い意味での資源として捉えます。そして生命現象の基本原理から、生物資源の育成、利用、開発、保全とそれを育む環境に関する広い分野を教育研究の対象としています。
　２１世紀を担う多くの若人の中で、水の惑星・緑の地球を大切にする情熱に燃え、「生物、生命、生産、生活」に興味を抱き、真理の探求心が強く、やる気に満ちた諸君の入学を待っております。
　生物資源科学部において、学問の基礎から応用に渡る広い範囲で研鑽し、問題を解決できる能力と創造力を培うことで、多くの難問に果敢にチャレンジしましょう。

　２１世紀を担う多くの若人の中で、水の惑星・緑の地球を大切にする情熱に燃え、「生物、生態、生命、生産、生活」に興味を抱き、心理の探究心が強く、やる気に満ちた諸君の入学を待っております。

・入学者受入方針
　生物科学を学ぶための基礎的な学力を備え、生物科学を学ぼうとする熱意を持ち、科学的な好奇心に富み、生命現象を深く探求したい人を求めています。

・入学後の教育
　生物科学の基礎から各分野におけるより高度な専門までを身につけることができます。そのために、少人数でのセミナー科目・実習などを取り入れたカリキュラムを用意しています。

・卒業後の進路
　研究所、官公庁、教育機関、食品・製薬会社、環境関連会社などで多数が活躍しています。また、卒業生の半数近くは、さらに高い専門性を身につけるために大学院へ進学しています。

・入学者受入方針
　深刻な環境問題を抱える現代において、生態系を保全しながら持続的に利用すること、バランスを崩した生態環境を評価し修復することを志し、学業にいそしむ人を求めています。

・入学後の教育
　生態学を基礎として、生態系に対する理解と人間生活についての洞察を深め、生態環境の評価・修復・保全及び有効利用の実践に貢献できる人材の育成を行います。

・卒業後の進路
　環境関連企業、製造業、官公庁・公団・公社・組合、国際協力専門家、教育・研究機関、大学院進学など、知識と技術を生かして活躍しています。

・入学者受入方針
　ライフサイエンスとバイオテクノロジーを基礎から応用まで徹底的に学び、発展させることに興味と熱意を持つことができ、この分野の素養を生かして活躍したい人を歓迎します。

・入学後の教育
　充実した研究施設を駆使し、多様な講義・実験・演習、及び卒業論文研究を通じて、ライフサイエンスとバイオテクノロジー分野の基礎力の養成と開拓的研究力の発展を目指します。

・卒業後の進路
　生物産業に関わる食品・医薬品関連企業及び研究所、官公庁、中学・高校等の教育機関などで活躍するほか、卒業生の多くがより専門を極める大学院へと進学しています。

・入学者受入方針
　自然、生物、食に関して興味があり、農畜産業に関する知識・技術・研究・普及に対して熱心に取り組もうとする意欲を持ち、他者を大事にする誠実な人を望みます。

・入学後の教育
　自然環境をできるだけ活用した農畜産業における生物利用の基礎的理解と品種改良、生産技術の開発や生産管理について先進的教育を行います。

・卒業後の進路
　農業自営、種苗、飼料、医薬、食品、出版関係企業、国、地方の技術系公務員、教員及び大学院進学などを目指します。

・入学者受入方針
　地域社会と経済の活性化、安全で効率的な食糧生産環境の整備、快適な地域環境の創造に関心を持ち、それら諸問題の解決方法、関連する専門的知識や技術を学びたい意欲ある学生を求めます。

・入学後の教育
　　「豊かな地域社会」、「持続可能な農業と農村」の創造に努め、貢献することができる人材の育成のために、幅広い教養を身につけてもらうと共に、社会科学的側面又は工学的側面からの専門教育によって専門知識と技術の習得を図ってもらいます。

・卒業後の進路
　大学院進学、国家公務員(国土交通省、農林水産省)、地方公務員(県、市町村)、教員、ＪＡ等農林業団体、金融機関、コンサルタント会社、情報・機械・電気関連企業、食品・科学関連企業、建設関連企業